投資信託の種類には、購入・解約の時期にしばられない「オープン型」と、購入時期や償還時期が決まっている「スポット型」、また、運用を積極的に行うか、市場平均並みの成果を狙うかによって「アクティブ型」と「パッシブ型（あるいはインデックス型）」があります。ここで、もう少し詳細な区分けである資産の区分についてお話しましょう。

　世の中にはさまざまな投資対象が存在します。国内外の株式や公社債（債券）に加え、不動産、デリバティブ（金融派生商品）、金属・非金属あるいは小麦や大豆等の農産物までが投資対象となっています。投資信託にもさまざまな種類がありますが、ここでは株式投信と公社債投信についてとりあげましょう。

　株式投信は“主に”株式に投資し、公社債投信は“主に”公社債に投資する投資信託であろうことは想像がつきます。ところが少し注意が必要です。投資信託の定義をひもとくと、投資信託の商品内容や契約等を規定した約款(やっかん)には、次のように記載されています。

　株式投信とは「株式を組み入れることが可能」なもの、公社債投信とは「株式を組み入れることが不可能」なものとなっています。「組み入れる」とは、その投資信託を販売したことにより顧客から集められた資金で株式を「購入する」ということです。定義通りに解釈すると、株式投信は、少しでも株式に投資していれば、残りのほとんどを公社債に投資していても約款上は問題がないということです。株式に投資しようとして株式投信を買ったものの、実は、その投資信託はほとんどを公社債に投資していた、なんてことが起こらないとはいえないのです。これではせっかく株式市場が上昇したとしても、そうした株式投信の価格の上昇率は低く抑えられてしまうということになりかねません。

　実際に市中で購入できる株式投信が、そのほとんどを公社債に投資しているということは稀ですが、購入しようとしている株式投信が、どれぐらいの比率で株式に投資しているかを見極めることは重要です。そこで、実際に投資信託を購入する際には、約款や店頭（窓口）で、あるいはパンフレット等でその商品に組み入れられた投資対象を確認することが必要です。

　一方、公社債投信には株式は組み入れません。主に国公債や政府保証債あるいは優良な社債に投資します。国債は国の発行する債券、政府保証債は政府の関係機関である公団や公庫等が発行する債券、社債は一般企業が発行する債券です。これらの中から元利払いの信用力が極めて高い債券を選定して投資しますので、株式投信に比較して安全性が高いと言われています。元利払いの信用力が高くとも、債券そのものの価格は刻々と変化しますので元本を割ってしまうこともあるので注意が必要です。短期債を主な投資対象として安全性と換金性に配慮したＭＭＦ（マネー・マネジメント・ファンド）は公社債投信に含まれます。